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株式投資用語

逆乖離(ぎゃくかいり)

CB(「CB」参照)の時価が、パリティ価格(「パリティ価格」参照)とどの程度離れて (乖離して) いるかを見るための比率、つまり時価 とパリティ価格との差のことを指す。 CBの時価からパリティ価格を引いて出た数字を パリティ価格で割って百分比を出したもので、計算 式は、 (CBの時価-パリティ価格)÷パリティ価格×100 となる。 乖離率がプラスのときは転換社債のままで売却する方が有利で、逆に乖離率がマイナスとなった場合 (「逆乖離」という)には、株式に転換した方が有利になる。

金融派生商品(きんゆうはせいしょうひん)

「デリバティブ」とも呼ばれる。株式や債券といった 現物(原資産)から派生した金融商品であるためこ のように呼ばれており、1998年に日本版ビッグ バンの一環として全面解禁となった。 株式を売買する権利を取引材料とするオプション取引や、将来の相場の変動を予測して「売買の予 約」を取引材料とする先物取引、異なる通貨の債 権・債務や異なる種類の金利を交換するスワップ取 引(交換取引)などがあり、いずれも高収益を望め る取引として個人投資家からも注目されている。 ただしリスクが高く、巨額の損失を出す企業など が相次いだこともあって、市場に混乱を招くとして 規制の方向に動いている国もある。

基準価格(きじゅんかかく)

投資信託の一口当たりの価格のこと。変動する投資信託の純資産価格を、投資信託委託会社が評 価して売買基準価格を公表する。 単位型・追加型のいずれの取引においても、買い付けや換金の際の基準となる。

基準割引率および基準貸付利率

中央銀行(日本では日本銀行)が市中金融機関 (都市銀行、地方銀行など)に対して貸出を行うときの基準金利。過去に「公定歩合」と呼ばれていた。 「基準割引率および基準貸付利率」が変更されると 銀行の貸出金利が変わるため、企業は資金調達のコ ストに影響が生じ、企業活動自体に直接影響を与え ることになる。これを「コスト効果」と呼ぶ。 一方、「基準割引率および基準貸付利率」の変更 は中央銀行の金融政策を端的に示すものなので、そ の方針や中央銀行からのメッセージを知る上でも重 要な指標となり、これを「アナウンス効果」と呼ぶ。 「基準割引率および基準貸付利率」の引き上げ・引 き下げは日銀の最も代表的な金融政策であり、投資家 や証券市場、産業界全体がその判断に常に注目して いる。その影響力には大きなものがある。

企業物価指数(きぎょうぶっかしすう)

消費者物価指数と並び、物価水準の変動を表す指 標のこと。企業と企業の取引段階における価格を調査 するもので、日本銀行によって毎月発表される。 国内の企業間における取引価格を調査する「国内 企業物価指数」、輸出入の際の価格を調査する「輸 出(輸入)物価指数」がある。

逆ウォッチ曲線(ぎゃくウォッチきょくせん)

株価を縦軸に、出来高を横軸にしてそれぞれ同じ 期間の移動平均値を使い、株価と売買高の交わる点 をつなぐと、左回りの図表ができる。これを逆ウォッチ曲線と呼び、陽転(反転)信号・買い信 号・買い・買い見送り・警戒信号・売り信号・売 り・売り見送りといった売買 タイミングを判断す るための図表となる

逆粉飾(ぎゃくふんしょく)

利益を過少に計上すること 。⇔「粉飾決算」

キャッシュフロー計算書

キャッシュフロー計算書では、キャッシュフ ロー(「キャッシュフロー」参照)について、①営業活動によるキャッシュフロー (事業活動によって企業が稼ぎ出した資金の量)、②投資活動によるキャッシュフロー(設備投資や有価 証券投資などに使われた資金の額)、③財務活動に よるキャッシュフロー(資金の調達と返済額)の3 つに分けて表示する。 ここでいう資金とは、現金と現金同等物である(「現金同等物」参照」)。

キャッシュフロー

キャッシュフローとは、現金の流入と流出のこと。

気迷い人気(きまよいにんき)

相場の見通しがつかず、売るのか買うのか迷って いる状態のことを「気迷い」と言う。強気・弱気いずれに出るべきか判断がつかない人気のことを「気迷い人気」と言い、仮に材料が 出ていても、果たしてそれが悪材料なのか好材料な のか判断しかねる、というような状況で気迷いが生じることとなる。

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